CKDは自覚症状がなく、気付かないうちに病気が進行しているケース が少なくありません。
そして、病状の進行とともに通院や治療の負担が増え、仕事との両立が大きな課題となります。
本手引きでは、CKD を発症した就労中の方や、血液透析、腹膜透析、腎移植が必要となった方々に関する情報、具体的な症例に基づく事業者と医療機関との情報共有の事例などを示しています。事業者の皆様には、本手引きを参考に疾患の理解を深め、 労働者の病状や業務内容を踏まえた就業上の措置を検討していただければと思います。
令和5－７年度 厚生労働省 厚生労働科学研究費補助金（腎疾患政策研究事業）
