日本の勤労世代の5.3%が早期CKD患者であり、CKDのない場合と比べ、

早期段階であっても1人あたり年間で約2.7万~18.7万円の超過医療費が発生していることが2024年1月に報告されました¹⁾。

早期CKDは適切な対処によって、進行を抑制し、末期腎不全に移行しないように管理していくことが大切です。

腎疾患政策研究事業（代表：柏原 直樹、岡田 浩一）では、厚生労働省の事業の一つとしてCKDの早期治療・早期発見に向けた様々な取り組みを行っています。

本ホームページでは、疾患の予防から進行抑制など、患者さんの状況に応じて活用いただける啓発資材をダウンロードいただけます。

ぜひ、ご活用ください。

●本ホームページ内　CKD啓発資材ダウンロード資料集

●厚生労働省　本事業からの報告　

●厚生労働省　慢性腎臓病(CKD) 

●厚生労働省　腎臓からのSOSを見逃していませんか？

1）Sakai N, et al. JAMA Netw Open. 2024; 7(1): e2351518